憶測報道が飛び交うはず

　これらを考えたとき、2014年の経済報道はどうなるだろうか。最大のイベントは、4月の日本の消費税率引き上げだ。駆け込み需要が一区切りつき、景気は一時的に下がるのはほぼ確実だ。そのあと持ち直せるか？　それ次第でその先の税率10％引き上げも左右される。だから、これまでの経済の実績と今後の可能性をめぐるさまざまな見方を選り分けて人びとに評価の材料を与えることこそが、経済ジャーナリズムの役割となるはずだ。 　が……もちろんそんなことは期待できそうにない。いままでの状態が継続するなら、消費税率引き上げにともなう景気の減速はすべて、アベノミクスやインフレ目標政策の失敗だといわれるだろう。そして消費税率アップによる景気低下の影響についてはあまり触れられないはずだ。むしろ、消費税を引き上げたからこそ景気低下がこの程度ですんだ、無責任なインフレ目標政策で失われた日本経済への信認が多少なりとも補われた、ニューバランス スニーカーといった論調の記事が乱舞することだろう。 　さらに2013年に少し景気が回復したことによる税収増が、まるで消費税引き上げのおかげであるかのような報道が行なわれるはずだ。そしてそれらを併せて、やっぱ10％引き上げはやむをえない、必須だ、といった論調が出回ることになる。もちろん、今回と同じく実際の決定よりはるか前から、決まった決まったという憶測報道が飛び交うはず。 　そしてもし消費税率引き上げが本当に景気の停滞につながった場合には、黒田日銀への圧力が増すだろう。それが悪い方向に向かったら、日本経済は取り返しのつかないことになりかねない。 　もちろん、こんな事態にならないよう願ってはいる。そして、マスコミも役所も風見鶏だからすでに方向を変えており、アベノミクス／黒田日銀批判はもうそんなに出てこない、という説も聞いた。でもぼくはまだそこまでジャーナリズムを信用する気にはなれないしニューバランス レディース、またそう簡単に豹変するようなら、それはそれでまた定見のなさを示す困った話ではないか？　そんなわけで、どっちに転ぶにしても、日本の経済ジャーナリズムの課題は根深いし、おそらくそれを本当に変えるにはたぶん2014年だけでは済まないはずだ。変えるつもりがあれば、の話ではあるが。